ＴＯＥＩＣ検定について:資格が就職・転職に有利に働く為に

Portable English Trainer【P.E.T.】（ポータブル・イングリッシュ・トレイナー）は、国際教育研究所所長の遠藤尚雄氏によって開発された「遠藤メソッド」という効率的な英語学習法を取り入れたパソコンとソフトのセットです。

携帯に非常に便利な、小型軽量のパソコン（16×22cm、1.1kg.）に、最高効率の英会話トレイニング方式「遠藤メソッド」の英語発音、ヒアリング・スピーキング、オーディオ・ブック、英単語記憶といった全てのソフトがオール・イン・ワンで内蔵されています。

英語の発音を正しく学ぶことで、英語を理解できる脳を養い、TOEICスコアアップにも大変有効です。

世界トップレベルの企業力を育てた英語学習法を搭載！有名企業が続々採用した英語学習法で英語を短時間で身に着ける事が出来ます。

レビューを見る

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企業内の足切りテストとして用いられている過剰人気の英語検定

試験概要

受験資格

なし

試験日

ほぼ臨月ごとにある。地域差があるので、要問合せ。

試験科目

リスニングとリーディング

試験傾向

時間との勝負。ビジネス英語とリスニング重視。

合格率

合格ではなく、得点資格がでるだけ

取得の難易度

0点〜990点で「実力」が示される。物差しがｌ本なので、どれだけ得点できたかを競いがちになる性格は、大学受験偏差値にも似ているかも。

職種ごとの評価ガイドラインもよく話題になるが、あくまで参考程度に。

何度も受けて試験慣れしていくと、得点も上がる。それが自分の英語力と同じではないことは、言うまでもなし。

ＴＯＥＩＣの勉強の為の参考書選び

大型書店の英語コーナーに行けは何百冊と目にするＴＯＥＩＣ関連の書籍。

ＴＯＥＩＣに詳しい人間の話では、試験対策本の出来不出来の差は激しいとのこと。

ＴＯＥ−Ｃ専門の語学学校の講師か執筆したものがオススメらしい。

大学の講師が小遣い稼ぎに書くこともあるらしいので要注意。

ＴＯＥＩＣの点数には「有効期限」がある

英検は受験した級に一度合格してしまえば、その級位は永久に保証されるが、ＴＯＥＩＣの点数は2年間の有効期限が設けられている。

現在の英語力が知りたい企業としては、そんな点からもＴＯＥＩＣのほうが導入しやすい。

ＴＯＥＩＣ検定の位置づけ

社会人向け英語のガリバー検定となっているＴＯＥＩＣだが、その歴史は実用英語技能検定（英検）やＴＯＥＦＬより浅く、第一回の試験実施は1979年。

もともとは国際ビジネスコミュニケーションという日本の財団法人が、ＴＯＥＦＬやＳＡＴなどを開発したアメリカの公共教育機関に発注し、作ってもらった日本のビジネスマン向けの英語テストだった。

現在では世界50か国以上で実施されているが、内訳は6割が日本人、残り3割が韓国人。「世界共通の国際コミュニケーション英語能力テスト」と謳っているものの、

実際はまだドメスティックな検定だとしたほうがいい。

では、なぜＴＯＥＩＣばかりが、日本人の就・転職に有力な英語検定となったのか。

簡単にいえば、テストの内容が充実しているというよりも、他の英語検定がその役割を果たせなかったからというのが実情に近い。

受験者数では今でも最大の英検は、3級、2級、1級と「級」で判定するために、評価の幅が広すぎる。87年から大学生相当の英語力を測る準1級という級位も設置されたが、それでも準1級と最上級の1級とではまったくレベルが違う。

その間の実力こそ企業の知りたいところなのだが、英検はニーズに応えられなかったのである。

ＴＯＥＦＬの場合は、そもそもアメリカの大学や大学院で受講できる英語力があるかどうかをみるテストで、主に留学希望者が受験するものだ。

テストの内容は大学受験の英語に近く、扱われる文章もアカデミックなものが多いため、ビジネス英語の力を測るには相応しくなかった。

こうした他の資格の性質のため、消去法でビジネス英語力判定のメジャー検定となったのがＴＯＥＩＣなのである。

あらためて言うことでもないが、ＴＯＥＩＣで高得点を取ったとしても、一般企業の英語多用部署に入れるわけではない。

採用や昇進、昇格の条件としている企業にしても、足切りのためのハードルとして設けているところが圧倒的に多い。

外資系もしかりである。

しょせんテストはテスト、仕事の現場で使う英語とは別物なのだ。

会話力を測るテストがないことに首をひねる向きも多い。

実際、ＴＯＥＩＣで十分なコミュニケーションができるとされている860点をクリアしていても、海外赴任当初はまったく会話についていけなかった、という例は山ほどある。

ＴＯＥＩＣの点数を上げるためだけの勉強をすることは本末転倒だ。

とはいえ、人一倍英語コンプレックスが強い日本人。

ＴＯＥＩＣを採用する企業も増えていると聞けば、ついつい「自分も乗り遅れまい！」となる気持ちはわかる。

焦りに振りまわされないよう、しばしば喧伝されている統計値のからくりを説明しておこう。

ＴＯＥＩＣ採用団体（企業・学校）数はおよそ3500と発表されている。

が、この数は単に団体受験を申し込んだことのある団体の累計数にすぎない。

3500という数にしても、日本の法人数全体の1％にも満たない数。

また、ＴＯＥＩＣの導入企業のうち、その結果を「社員採用時に考慮している」「将来的にはしたい」とする企業が8割というのも眉唾である。

分母が限定的すぎることに加え、アンケートの回答率が4割を切っている。

回答しているのはＴＯＥＩＣ導入に積極的な企業が多いだろう。

マスコミもこうした統計の見方の基本を無視したまま、記事に都合のよい数値ばかりを強調する傾向が強いので、これに限らず批判的に見てほしい。

ＴＯＥＩＣの点数を参照する企業はこれからも増加すると思われるが、学生や転職希望の社会人は、自分の就きたい仕事、入りたい企業のことをよく調べてから受験を考えても遅くない。

「英語」学習一般に関しても同様である。

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