言語聴覚士（ＳＴ）の資格と試験内容:資格が就職・転職に有利に働く為に

言語聴覚士国家試験過去問題3年間の解答と解説

試験概要

受験資格

国が指定した養成学校で３年以上学んだ者など

試験日

３月下旬

試験科目

基礎医学、聴覚医学など１２科目

試験傾向

広範囲詰め込み暗記型

合格率

40〜50%

言語聴覚士（ＳＴ）の資格試験の難易度は？

国試は医学のみならず福祉や教育分野からも出題される。それなりにハードな受験勉強が必要。

養成学校選びは、とにもかくにも就職実績データを重視のこと。

国立のリハビリ専門学校や私立の一部大学くらいしか、まともな実績はないので、現役ＳＴが開いているネット上のＨＰで真撃に質問すれば、具体的な答えをもらえるはず。

質問する前に、直接学校に問い合わせておくことも忘れずに。

言語聴覚士（ＳＴ）の仕事

リハビリ関係の中でも最も耳慣れない言語聴覚士（「スピーチ・セラピスト」＝「ＳＴ」。「言語療法士」と呼ばれることも）。

それもそのはず、法律で国家資格とされたのは、ついこの間の1997年のことだ。

それ以前にも同じ領域に関わる民間資格がいくつかあったのだが、ようやく一本化されたのである。ＰＴやＯＴに30年近くも遅れての国家資格化だった。

ＳＴが対象にする医療を一言でいえば、「言語コミュニケーションのリハビリ」である。
言語や聴覚に障害を持つ人たちに対し、検査と訓練を行い、機能回復、障害媛和の手助けをする。具体的な患者には失語症者、難聴者、言語発達障害児などがあげられる。

また、言語コミュニケーションは高度な精神的営みでもあるから、患者に対する心のサポートも重要な仕事のひとつだ。

さらに、言語障害者はものを食べることの障害を同時にもつ場合が多いため、医学用語でいうところの接触瞭下障害の治療にもかかわる。

この資格取得者の職場は、大学病院や一般の総合病院の施設内になる。

それらのリハビリテーション科に設けられている言語訓練室や、脳神経外科、耳鼻咽喉科などで働く。

あるいは、リハビリ専門病院やリハビリセンターといった医療施設、医療と福祉が連携する老人保健施設などからの求人もある。

承知しておかねばならないのは、これらの職場の多くが非常勤としてＳＴを雇っていることだ。

求人数もけっして豊富とは言えない。

日本の医療、福祉ではこの分野の取り組みが遅れているのである。

援助を必要とする人数に対する専門家の数が圧倒的に足りないのに、ＳＴを積極的に雇おうという医師の数が少なすぎる。

このような状況になってしまっているのは、やはりＳＴの国家資格化が遅れたせいだろう。

同じリハビリ職のＰＴ、ＯＴと保険診療点数は変わらなくなったものの、こちらはまだまだ買い手市場だ。

なにぶんにも医師の理解が低すぎ、一般的な知名度もゼロに近いため、医療機関からも「必要な人材」と見なされていないのである。

当分の一間は、資格を得でも常勤就職できるのは幸福な一振りだけ、その他のＳＴたちは不安定な生活を強いられると考えるべきだろう。

だが、将来的には、少なくとも潜在的ニーズは拡大する。

その一大領域は老人医療。

脳血管障害の影響などで言語機能障害を残す老人たちが、確実に増えてきているのである。

病院の経営環境が厳しさを深め、高齢の「お客様」サービスの充実により自覚的になってくれば、ＳＴの働き口も増えていくかも。

数は少ないながら、地域密着型でクリニックを自力開業したＳＴも現れている（医師以外で開業権を獲得した珍しい資格）。

充実した支援体制を求める患者団体などと連携し、道を開いていく元気なＳＴが期待される。

お気に入りのブックマーク・ＲＳＳに登録 »