おすすめの資格：資格が就職・転職に有利に働く為に

能力主義・実力主義社会の到来は、手に職があったり、特技をもつことが雇用に有利に働くという風潮を強めています。

その象徴として、資格の必要性を声高に叫んだり、現実に資格取得を望む人が最近では増えています。

「できるビジネスマン」をめざすとき、資格を取得すべきか否か、あるいはその資格をどう自己アピールに活用するのかを考えることは、無視できない問題です。

資格取得についてまず考えなければならないのは、本当に資格が必要とされる時代が到来しているのかという根源的な疑問です。

現在「資格」とされるものの数は１５００程度といわれていますが、そのなかでも収入や雇用を確実に保証するものとなると、数えるほどしかないでしょう。

よしんばそれが国家資格であっても、大半が無用の長物になっているのが現実です。

その問題を見過ごして軽々に資格取得に走っても、将来の保証などまったく得られず、自己満足に時間を浪費しただけという結果になりかねません。

そもそも資格の価値は、時代によって大きく変わります。

収入や雇用を保証し、かつ容易に取得できる資格なら、たちどころに受験者が殺到して供給が需要を追い越してしまいます。

とくに雇用不安が強く、失業者の多いいまのような時代には、その傾向はいっそう顕著です。

すなわち、収入と雇用が安定して受験希望者も少なく、有資格者の需要が高まる好況時でもないかぎり、どんな資格を選ぶかという問題は真剣に考えるべきものなのです。

それでは、いまの時代はどうでしょう。

「いまこそ資格時匹と叫ぶ声は世間にもたしかにありますが、平成不況を背景に受験者の増えているこの時期は、資格取得のメリットは半減していると考えざるをえません。

一般的に、取得が困難な資格ほど収入も高く、雇用の際有利に働く傾向があります。

弁護士、公認会計士、医師などは、その最たる例でしょう。

しかし、これらの資格はそもそも容易に得られるものではなく、社会人となってからめざすには相応の犠牲も強いられます。

残業や飲み会の誘いは断り続けることになるでしょうから、社内的にはマイナス評価が下されるリスクを覚悟しなければなりません。

ものによっては会社をやめなければ受験さえ不可能な資格もあります。

そうまでして挑戦しても、その資格を必ず取得できる保証はまったくなく、結果的に失敗に終わって社内に残ることを余儀なくされれば、リストラ候補の筆頭にあげられるのはまちがいありません。

なんとかクビにならずにすんでも、出世争いからは確実に脱落しているでしょう。

それならば、受験勉強にかける時間をこれまで紹介したスキル・トレーニングに使ったほうがよほど現実的ですし、将来のための有効投資になるはずです。

資格取得の目的が「将来の保証」にあるのなら、このような発想の転換も必要です。

資格取得に必要な時間・費用と、その資格の将来や収入とをはかりにかけてみてください。

世間があおる「資格時代」という言葉に踊らされるのではなく、コストパフォーマンスを考え、本当の意味で人生に役立つ資格かどうかを見極めたうえで、取得するかどうかの判断をしたいものです。

なお、国家資格のように見えてじつは民間の資格というものもあります。

社団法人や財団法人が与えるグレーゾーンに含まれるものも含め、そうしたものはまったく就職の保証にならないことも珍しくありません。

せっかくの努力を水の泡にしないよう、あらかじめガイドブックなどでしっかりチェックしておきたいものです。

本書では、将来有望な４６７の資格を１９のジャンルに分け、資格を選びやすいように、国家・公的・民間など資格の種類や、受験者数・合格率もできる限り調査して掲載しています。

さらに資格選びのポイントとなる資格の種類と受験資格の有無をすぐ検索できるようにしました。

派遣社員やフリーアルバイターなどをしながら取得できる資格にはどのようなものがあるか。

現在、日本経済がこれだけ不況から立ち直れないとすると巷には多くのフリーターの人々がいると考えられる。

日本の完全失業率は優に5％を超え、失業者は300万人とも400万人ともいわれる。

彼らのなかで現在の泥沼の状況から抜け出すために、資格取得に活路を見出す人も多い。

このような状況下、資格にこれからの人生を賭ける人々も多数いる。

資格試験は、競争試験である以上、100％合格は保証されないが、それでもトライする価値はある。

もし、あなたがやる気があるのなら以下の資格が狙い目である。

（１）社会保険労務士

（２）宅地建物取引主任者

（３）行政書士

（４）管理業務主任者

（５）司法試験や公認会計士等の難関資格（数年という期間限定）

フリーターであれば、今まで挙げたどのケースよりも時間の確保はしやすい。

このメリットを最大に生かすのである。

資格を取得したからといって、即転職や就職ができるわけではないが、自己ＰＲの材料ぐらいにはなる。

事実、女性の場合わざわざ勤めている会社を辞めて定時に帰れる派遣社員や契約社員になって、難関資格取得をした人が多数いる。

難関資格の場合、一定期間派遣社員になって資格の取得を目指すことも一つの方法である。

あなたが、まだ20代ならば十分やり直しは利くのである。

いつまでも会社にしがみついて決断しないことこそ悪なのかもしれないのだ。

特別な能力があるわけでもなく、特別に何かを持っているわけでもない。そんな、普通の人間が、頑張って資格試験に合格するコツ。本書では、そのすべてを伝授。

• （１）司法書士
• （２）社会保険労務士
• （３）宅地建物取引主任者

最近は、不況の影響か主婦が資格に挑戦するケースも多い。

その中でもこの3資格は主婦の定番商品と言ってもよい。

司法書士は合格率こそ2％台と低いが、司法試験ほど難関資格ではないので、子育てが一段落した主婦にもチャレンジできる数少ない資格の一つである。

司法書士の将来性は、行政書士と同じように不透明な部分もあるが、主婦の場合、再就職の観点からも資格は持っておいたほうがよい。

長く会社から離れている場合は、資格が思わぬ副産物をもたらすこともあるからだ。

司法書士は、前述したように独立・開業型の資格であるが、資格を晴れて取得した場合は、司法書士事務所で働くことも可能である。

数年後、自宅で開業することもできる。

良い副収入稼ぎが目的であれば、選択肢はかなり広がる。

社労士なども同様である。

私の知人の女性は社労士の資格を取得後、社労士講座の講師の仕事を始め現在は受験界で活躍している。

女性は雇用形態が決まっていないだけ資格を生かしやすい。

そのほか、派遣社員、契約社員、パート、アルバイト等でも資格が生かせる場合がある。
宅建は、不動産会社に必ず置かなければならない資格であるが、パートであっても有用性は高い。

バブルのころは、「主婦の宅建」受験が社会問題にもなったほどの主婦に人気の高い資格である。

仕事の内容、必要な資格、関連職種をわかりやすく紹介したガイド。

学校教育・社会教育／保育・福祉／医療・医療事務／法律・公務員・事務／金融・経済・経理／ジャーナリズム・文芸／ＩＴ・コンピュータ／放送・映像／芸能・舞踊／音楽・音響・楽器／スポーツ／広告・宣伝・デザイン・写真／語学・旅行・ホテル／美容・理容／食品・栄養・調理／販売・接客・サービス／ファッション・洋裁・和裁／工芸・手芸・装飾品／インテリア・フラワー・照明／環境・バイオ・自然／農林水産・酪農・動物／建築・土木・不動産／自動車・鉄道／航空・船舶／電子・電気・機械・工業／通信・記録／安全・衛生・施設管理

（１）司法試験

（２）公認会計士

（３）弁理士

学生のメリットは、社会人に比べて、時間があることだが、反面、経済的なハンデがある。

最近は、これらの資格試験でも1年間の受講料が100万円程度かかることがあり、学生といえども経済力がなければ、これらの難関資格試験にもチャレンジできない。

後述するように、現在、国はこれらの試験制度の改革に着手しており、超難関資格といわれて久しいこれらの資格にも変化が表れている。

司法試験の合格者は確実に増やす方向にあるし、公認会計士の数も2018年ごろまでには、約5万人を目指している。

まさに今が旬の狙い目の資格と言ってよいだろう。

さらに、理系の司法試験といわれる弁理士も少しずつではあるが、変化が表れており5年前に比べて合格者が3倍にも増えている。

今、あなたが18〜20歳で上記の条件に合致しているのならば、これらの資格にチャレンジしてもよいと思う。

試験期間を限定して取り組めば、万が一芳しい結果が出なくともトライするには十分価値のある資格である。

就職に関しては、公認会計士は大部分が即監査法人に就職するが、司法試験の場合は弁護士以外にも法曹への道が開かれている。

また、将来は司法試験に合格して社内弁護士として民間企業に就職する人なども増えてくるだろう。

弁理士は、特許事務所に就職という手もあるが、新商品の開発を扱う部署などで企業に就職する人も多いという。

特許事務所で何年か修業して独立するもよし、企業で活躍するもよしのまさに引く手あまたのおいしい資格である。

ただし、いずれの資格もハードな勉強に耐えられるだけの能力と誘惑に負けない意志の強さが必要である。

取得まではハードな道のりだが、在学中に取得してしまえば、今後の人生を有利に展開できるのは言うまでもない。

また、次のパターンは比較的余裕を持ってトライできる資格である。

（１）税理士

（２）行政書士

（３）宅地建物取引主任者

あなたが、ごく一般的な大学に適っていて、サークルやバィトなどもこなす普通の大学生で今後も普通のキャンパスラィフをそれなりに楽しみたいとするならば、

お勧めの資格はこの3つの資格である。

まず税理士であるが、これは努力型の資格ではナンバーワンに位置付けられる。

地道に何年か真面目に勉強を続ければ、最終的に5科目取れる可能性がある。

これを社会人になってから始めるのではなく、学生のうちからトライするのである。

万が一、学生の間に全科目取得できなくとも、たとえ科目合格でも就職の際に評価される場合がある。

2〜3科目合格してから社会人になれば、働きながらでも残りの科目をクリアし、取得できる可能性がグンと広がる。

学生のときからスタートしたことで、取り貯めの利くメリットを十分生かすことができる。

また、すべての資格試験の登竜門的な存在である行政書士も取っておいて損はない。

今後、何年かたって他の資格試験に挑戦する際に、すべての基礎となる資格である。

宅地建物取引主任者も学生のうちに取得しておけば、不動産会社や銀行等の会社に就職する際に有利に働く場合もある。

異業種で起業した人、前職を活かして起業した人、主婦から起業した人など、自分らしい生き方を求めてチャレンジし女性起業家として成功した、逞しく行動力のある30人を紹介。

目指す人にも進行中の人にも参考になり励まされる。著者自身は、異業種で起業した人。

• （１）社会保険労務士
• （２）行政書士
• （３）ＴＯＥＩＣ

ＯＬのメリットは、ビジネスマンに比べ比較的、自由時間が持てることである。

ＯＬに残業が全くないといえば怒られそうだが、ここでは、ほとんど毎日定時に帰宅できるＯＬをモデルケースと考えた。

ＯＬの場合は、資格取得を含め習い事が許容されやすい環境にあり、資格以外にもアスレチックジム等へ通うなど日常習慣化しているＯＬは非常に多い。

近年は、雇用の流動化でさまざまな雇用形態が生まれている。

また、年金の問題、セクハラ問題等で、女性や弱い者から見た雇用環境の改善が求められている。

そういう点で社労士は女性の活躍の場を広げてくれた資格の一つである。

また、行政書士の資格も今後は不透明な部分はあるが、事務処理的な仕事がメインで、極めて女性向きの資格である。

一説によると社労士や行政書士は独立・開業する場合、男性より女性のほうが順調にいくという話もあるくらいである。

最後のＴＯＥＩＣは、女性が男性に比べて、語学が比較的好きであることに起因している。

語学などの習い事は、男性よりも女性のほうが長続きするようである。

より高い目標値に向かって精進努力する女性は、男性のように途中で息切れすることがない。

ＴＯＥＩＣで学んだことが会社でそのまま使えるとは限らないが、英語力のアップにはつながる。

さらに、税理士のような長期間計画で、かつ努力を要する資格も女性向きである。

女性が会社に通いながら、難関資格を取得したという話はたまに聞くが、男性が何年もかけて資格にチャレンジしている姿はどこか痛々しさがともなう。

社会的評価の高い４６７の資格を１９ジャンルに分類して掲載。

受験を検討する際にポイントとなる受験資格の有無や、国家・公的・民間といった資格の種類、受験者数・合格率などのデータによって、自分に合った資格を効率よく見つけられるよう検索性を重視して編集。

（１）中小企業診断士

（２）ファイナンシャル・プランナー

（３）社会保険労務士

何といってももっとも時間の捻出が困難なのが、世のビジネスマンの方々である。

仕事上の残業はもちろんのこと、宴席や休日のゴルフコンペ等サラリーマンの自由時間を制約することは思いのほか多い。

こういう状況下で、資格取得を目指す場合はどうしたらよいか。

ここで挙げた3つの資格は、いずれもビジネスマンには、社内で有用であると考えられる資格である。

中小企業診断士は、日本版ＭＢＡともいわれ、会社のどの部門でも役に立つ。

ファイナンシャル・プランナーは、近年、金融資産のトータルアドバイザー資格として定着し、平成14年度から国家資格となったこともあって、企業での注目度が高い。

また、総務、労務、人事等で有用な社労士は、企業で専門性を磨くには良い資格である。

いずれの資格も取得後、即独立ということになると難しいが、社内で活用するには持っていて損する資格ではない。

要は勉強時間の確保である。

年間1000時間の勉強時間を作り出すことがいかに厳しいかば前述したとおりである。

ここでは、取得まで1000時間の勉強時間が必要な平均的な人をモデルとして、1年で取得する場合のほか、2年間で取得するケースを考えてみた。

仕事をしながら取得する資格としては、1〜2年で取得できることが前提であり、取得まで3年以上かかる資格は仕事との両立を考えれば得策ではない。

社会人Ａさんの場合（資格取得まで1年の計画）

Ａさんのケースは、実際は相当厳しい。

働きながら平日1日2時間勉強することがいかに厳しいかは容易に想像できるだろう。

これも時間の確保だけならいざ知らず、密度の濃い勉強が要求される2時間である。

このパターンだと、1年間はほとんど、試験勉強のほかは何もできないことは覚悟しなければならない。

1年で取得するパターンが理想なのだが、これが難しいとすると、次のパターンがある。

社会人Ｂさんの場合（取得まで2年の計画）

このケースだと、比較的無理なく勉強できる。

平日の1時間は、別にコマ切れの時間を利用しなくとも比較的確保しやすい（むしろ、コマ切れの1時間では効果がない）。

このケースでも、土日のうち1日は学校に通学しなければならないが、資格取得のためには過1回程度の通学はペースメーカーとなり、独学で勉強するより効果的である。